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　通信販売大手のジャパネットたかたを傘下に持つジャパネットホールディングス（本社・長崎県佐世保市）は、サッカーＪ２のＶ・ファーレン長崎の経営再建のため、同社を子会社化する方針です。

　ジャパネットホールディングスは先日、Ｖ・ファーレン長崎の株主に対して、子会社化に関する説明会を開きました。

　その結果、ほぼ全ての株主からジャパネットホールディングスへの株式譲渡の同意を得て、平成２９年４月中の子会社化への見通しがたちました。

　Ｖ・ファーレン長崎は親会社を持たず、発足当初から経営難となっており、平成２９年１月期には、約１億２０００万円の多額の赤字となり、支援企業を探しておりました。

　３月に入り、いったんは外国語教室を全国で展開するＮＯＶＡホールディングスの支援を受けると発表したもののすぐに撤回し、ＮＯＶＡホールディングスと同時期に支援を表明していた、地元資本のジャパネットホールディングスの支援を受け入れることとなりました。

　ちなみにジャパネットたかたは、平成２１年のＶ・ファーレン長崎がＪＦＬ時代からのスポンサーです。




　地方にあるプロスポーツチームは、親会社を持たない、地元企業や個人が協賛する「市民クラブ」が多くあります。

　今回は、ジャパネットホールディングスが支援することとなりましたが、他の地域の市民クラブにおいても、経営の悪化により、クラブチームが消滅する可能性もありますから、このニュースは決して「ひと事」ではないニュースといえましょう。