日本経済新聞社は先日、アジアの有力企業約300社を対象にした、株価指数「日経アジア300指数」を開発したと発表しました。
また「日経アジア300指数」シリーズの他の12指数も開発したと発表しています。
この指数は、アジア全体の指数(325)、ASEAN加盟国の指数(120)、中国(58)、香港(21)、台湾(40)、韓国(42)、マレーシア(22)、シンガポール(23)、フィリピン(20)、インドネシア(25)、タイ(25)、ベトナム(5)、インド(44)の指数があり、リアルタイムに指数は算出されます。
括弧内は対象銘柄数です。算出業務はシンガポール取引所に委託するとのことです。
各国の銘柄数を合算しますと、アジア全体の指数を構成する325銘柄となります。またマレーシア、シンガポール、フィリピン、インドネシア、タイ、ベトナムの対象銘柄を合算しますと、ASEAN加盟国の指数を構成する120銘柄となります。
日本経済新聞社は、これらの指数をベースとした投資信託等の金融商品での利用を想定した指数を平成29年以降に開発することも表明しております。
今回発表された指数が、「日経平均株価」や「東証株価指数」(TOPIX)のようなメジャーなものとなれるか、また投資信託といった金融商品に活用されるかどうか今後が楽しみです。
また「日経アジア300指数」シリーズの他の12指数も開発したと発表しています。
この指数は、アジア全体の指数(325)、ASEAN加盟国の指数(120)、中国(58)、香港(21)、台湾(40)、韓国(42)、マレーシア(22)、シンガポール(23)、フィリピン(20)、インドネシア(25)、タイ(25)、ベトナム(5)、インド(44)の指数があり、リアルタイムに指数は算出されます。
括弧内は対象銘柄数です。算出業務はシンガポール取引所に委託するとのことです。
各国の銘柄数を合算しますと、アジア全体の指数を構成する325銘柄となります。またマレーシア、シンガポール、フィリピン、インドネシア、タイ、ベトナムの対象銘柄を合算しますと、ASEAN加盟国の指数を構成する120銘柄となります。
日本経済新聞社は、これらの指数をベースとした投資信託等の金融商品での利用を想定した指数を平成29年以降に開発することも表明しております。
今回発表された指数が、「日経平均株価」や「東証株価指数」(TOPIX)のようなメジャーなものとなれるか、また投資信託といった金融商品に活用されるかどうか今後が楽しみです。